日本・アメリカ・インド・ドイツの4カ国で、データサイエンティストの認知・理解を調査

一般社団法人データサイエンティスト協会（所在地：東京都港区、代表理事：高橋 隆史、以下 データサイエンティスト協会）は、日本とアメリカに在住の一般ビジネスパーソン向けに実施したデータサイエンティスト（以下 DS）の認知・理解に関する調査結果を発表しました。

【調査の趣旨・目的】

データサイエンティスト協会 調査・研究委員会（委員長 塩崎潤一）では、「データサイエンティスト市場の”需要と供給のミスマッチ”の解消」をメインテーマに調査・研究活動を行っています。

今回は、一般の人から見た場合に、データサイエンティストがどの程度、認知・理解されているのかを把握するために、昨年から調査対象国を増やし、日本・アメリカ・インド・ドイツの一般ビジネスパーソンを対象に調査を行いました。日本は2022年から、アメリカは2023年から時系列で調査を行っています。

データサイエンティストの認知、興味、イメージ、会社での存在などを調査するとともに、生成AIの導入や利用などについても各国間で比較をしています。今年から大学などにおけるデータサイエンス関連科目の履修経験なども調査し、基礎的な能力の習得状況も把握しました。

【調査結果について】

今回の調査結果について、データサイエンティスト協会 調査・研究委員会の担当者である塩崎潤一（株式会社野村総合研究所 未来創発センター）は次のように述べています。

「2022年から日本の一般ビジネスパーソンを対象に調査を実施し、昨年はアメリカとの比較、今年は日本を含む4カ国で調査を行い、世界水準で見た場合の日本の現在を把握しました。データサインティストに対する認識、生成AIなどの導入で、他の国と比べて、かなり差があることがわかりました。さらに、昨年と比較して、データサイエンスやAIの浸透のスピードでも日本は遅れをとってしまっており、差はさらに広がってしまいました。これからはデータサインティストという職種の認知を高めることや、誰もがデータサイエンスを使えるようになる民主化が重要になってくると考えています。生成AIの浸透でも差は広がっていますが、まだ普及期にあるため、これからの活動次第で追いつくことも可能です。そのためにも、データサインティスト協会では、情報発信、意識啓発、人材育成、交流の場の提供などを行っていきたいと思います。」

【調査概要】

調査対象：日本およびアメリカ・インド・ドイツ各国内在住の就労者（正社員または嘱託・契約・派遣社員を対象、パート・アルバイトを除く）。20～69歳、性・年代別で均等割り付け。

調査手法：インターネット調査

調査期間：2024年6月12日～6月24日

有効回答数：日本 2,000人、アメリカ・インド・ドイツ 1,000人

調査委託先：株式会社クロス・マーケティング

以下より、調査結果の詳細をご覧いただくことができます。

https://speakerdeck.com/datascientistsociety/7635796482a0ed496354d25871b7703a

また、本調査結果の詳細は、2024年11月11日（月）に開催される「11thシンポジウム〜データサイエンスの最前線〜」でも発表いたします。

■一般社団法人データサイエンティスト協会について

2013年に発足した当協会は、データサイエンティストに求められるナレッジやスキルの定義、実態調査、ガバメントリレーションを含む情報発信、セミナー・トレーニング・検定プログラム等の提供、他団体との協業などを通じて、データサイエンティストを取り巻く環境を整備してきました。コミュニティ活動などを通し、データサイエンティストやそれを目指す学生や採用する企業、育成する教育機関のみなさまと交流し、業界の発展に貢献していきます。

2024年9月現在、116社17団体の法人会員と約20,700名の一般（個人）会員が参画しています。

代表理事：高橋 隆史(株式会社ブレインパッド　取締役会長 Co-Founder)

所在地：東京都港区六本木1-4-5　WeWorkアークヒルズサウスタワー16F

設立：2013年5月

https://www.datascientist.or.jp/

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