2020.09.16
Data of DataScientest シリーズ vol.5『情報通信業59％、製造業23％－データサイエンティストの在籍実態』
データサイエンティスト協会では、一般（個人）会員向けと国内企業を対象としたアンケート調査を実施しています。今回は、“業種別”のデータサイエンティストの実態について考察します。
国内企業を対象としたアンケート調査において、データサイエンティストが1人以上いる企業は全体で29％となりました。業種別に見ると、「1位：情報通信業 59％」、「2位：卸売業・小売業 29％」、「3位：製造業 23％」となっており、その他では建設業で11％となっていました。業種によって在籍状況に大きな開きがあることがわかります。一般（個人）会員向けアンケートでも回答者の所属企業の業種ではIT通信業の会員が最も多く、建設業などに所属する会員は少ない結果となっていました。業種におけるデータを取り扱う場面の違いがこうした在籍状況の違いを生み出していると考えられます。今後、この開きが縮まるかどうかが注目されます。
また、その業種別に在籍するデータサイエンティストのタイプを確認すると、情報通信業はタイプ③データエンジニアが半数近い48％を占めており、次いでタイプ②データアナリスト、そしてタイプ①データマーケターと続きます。それに対し、在籍状況が1/4に留まっていた製造業では情報通信業と順序が大きく異なり、タイプ①データマーケターが半数近い47％を占めており、タイプ③データエンジニアは11ポイント少ない37％に留まっています。
このように、業界によって在籍状況も違えば、その在籍するタイプも違うことがわかりました。常にデータに触れられる環境にあると思われる業界ではそのデータを加工等する「データエンジニア」がより活躍し、一方でこれまでデータとは一定の距離があったと思われる業界では、データの活用をまずは考えるところからスタートするために「データマーケター」が在籍している企業が多いと言えるでしょう。
前回のVol4でも紹介されたように、今後求められるタイプとしては「データマーケター」が最も多く、特に製造業では半数以上が求めており、業種での在籍状況の開きが縮まるには、「データマーケター」の活躍がより一層求められるかもしれません。
データサイエンティスト協会 調査・研究委員会
株式会社金融エンジニアリング・グループ 塩谷周久
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