2024.04.03
大学生向け「データサイエンティスト」に関する2023年調査結果を発表
データサイエンティストの認知は理系・文系ともに拡大、生成AIは論文の要約やレポート作成での利用が浸透
一般社団法人データサイエンティスト協会(所在地:東京都港区、代表理事:高橋 隆史、以下 データサイエンティスト協会)は、学生向けにデータサイエンティスト(以下 DS)についての調査結果を発表しました。
<調査結果のまとめ>
- DSを「確かに知っている」+「なんとなく知っている」割合は35%で、昨年度から+4ポイント
- 理系学生は39%→44%、文系学生は29%→33%であり、理系・文系に関係なく認知率は拡大
- DSの認知経路は「大学の先生」「大学主催の説明会」「学部名」などからの認知が徐々に増加
- DSに対するイメージは「専門性が高い」(36%)、「頭がよい」(31%)などが高い(特に理系学生で高い)
- DSへの就職意向は37%、就職してみたい理由は「おもしろそうだから」が減少し「ネットやメディアで話題」が拡大
- 大学においてデータサイエンス基礎/入門の授業を受講した割合は24%、興味ありは21%
受講済+興味ありの割合は、理系学生で58%と高いが、文系学生も41%と高い水準 - 大学生における「データサイエンティスト検定リテラシーレベル」の認知率は昨年度の20%から30%まで拡大
- 大学生の「生成AI」の利用は29%、活用シーンは「論文の要約」(40%)、「レポート作成」(37%)が多い
【調査の趣旨・目的】
データサイエンティスト協会 調査・研究委員会(委員長 塩崎潤一)では、「データサイエンティスト市場の”需要と供給のミスマッチ”の解消」をメインテーマに調査・研究活動を行っています。
大学生・大学院生がデータサイエンティストという職種に対して、どれぐらい認知しているのか、どのようなイメージを持っているかなどを調査しました。調査は、所属学部に関係なく、一般の学生を対象に行い、2020年から継続して今回で4回目となります。今回は生成AIの利用などについても調査を行っています。
【調査結果について】
今回の調査結果について、調査を担当したデータサイエンティスト協会 調査・研究委員会の塩谷周久(株式会社金融エンジニアリング・グループ コンサルティング本部)は次のように述べています。
「大学生向けのDSに関する調査は今回で4年目となります。DSを「確かに知っている」+「なんとなく知っている」は上昇傾向にあり35%となりました。前回より4ポイントほど上昇しています。各大学においてAI・データサイエンス教育が進んでおりますが、データサイエンス基礎/入門の授業を受講した+興味ある割合は45%と、半数近くの学生がDSの学びへの接点を持ちつつあります。理系学生のほうがDS認知はもちろん、この授業への受講・興味割合は高くなっていますが、文系学生も認知は33%、また授業への受講・興味割合も41%となっており、文系学生にも認知だけではなく、興味含めて浸透しつつあると言えます。
今回、生成AIに関する調査も行いました。生成AIの利用率は29%でした。一方で、生成AIを知らない学生は25%でした。学業における生成AIの活用シーンとしては「論文の要約」や「レポートの作成」が高く、40%前後となっています。これはどの学年においても、また理系文系学生問わず高くなっています。生成AIが世の中で認識され始めて約1年(2023年12月調査時点)が経過という中で、社会での活用が拡がっていますが、学生の間でも学びの中での活用が拡がっていることが分かりました。今後も様々なシーンでの活用が想定されると思われます。」
【調査概要】
調査対象:日本国内(全国)の大学生・大学院生
・男性:300サンプル、女性:300サンプルで割当
・学年、所属学部などでは割当せず
調査手法:インターネット調査
・上記条件によるスクーリング後に本調査を実施
調査期間:2023年12月1日~12月3日
有効回答数:計600人
以下より、調査結果の詳細をご覧いただくことができます。
https://www.datascientist.or.jp/common/docs/student_research2023.pdf
■一般社団法人データサイエンティスト協会について
データサイエンティスト協会は、社会のビッグデータ化に伴い重要視されているデータサイエンティスト (分析人材)の育成のため、その技能(スキル)要件の定義・標準化を推進し、社会に対する普及啓発活動を行っています。分析技術認定(レベル認定)などの活動を通じて、分析能力の向上を図るための提言や協力を惜しまない支援機関として、高度人材の育成とデータ分析業界の健全な発展に貢献します。
2024年4月現在、119社14団体の法人会員と約20,500名の一般(個人)会員が参画しています。
【本件に関するお問い合わせ】
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